いつかくる大地震のために・・・耐震等級にある3項目について | 岡山で注文住宅のかっこいいデザイン・設計施工なら建房
お役立ち情報

いつかくる大地震のために・・・耐震等級にある3項目について

いつかくる大地震に耐えられる住宅の必要性

2011年3月11日に起きた東日本大震災では、半壊住宅約150,000戸、全壊住宅約115,000戸という大きな被害が出ました。

これは、大地震による揺れと津波によって生じた大惨事です。

住宅は、外からの自然災害、特に地震や暴風、積雪によって損傷、倒壊する可能性があるのです。

地震の多い日本ではこれからの住宅は、地震に耐えられる強い家を作る必要性があります。

地域によっては耐震等級の他に、耐風等級や耐雪等級などの基準も満たした家であると、これから起こりうる大震災への対策にもなります。

家と家族を守るためにも必要な事前対策についてしっかりと勉強しておきましょう。

ここでは、耐震等級が定める3つの項目について説明します。

耐震等級にある3つの項目「損傷防止」「倒壊等防止」「免震建築物」

耐震等級が定める3つの項目についてそれぞれ説明します。

「損傷防止」:数十年に1回は起こる恐れのある大きさの地震に対して、著しい損傷(大規模な工事が伴う修復)が生じないようにすること
「倒壊等防止」:数百年に1回は起こる恐れのある大きさの力に対して、建物の損傷は受けたとしても、人命が損なわれないようにすること
「免震建築物」:免震装置(地震の揺れを低減させる技術や部材)の上に住宅をのせる構造の建築物のこと

数百年に1度の大地震の1.5倍の力 耐震等級3の耐震性について

耐震等級には1〜3まであります。

等級は数字が高くなるにつれて地震に対する構造躯体の倒壊や崩壊などがしにくい建物であることが表されます。

耐震等級1
:建築基準法の耐震性能を満たす水準
 数百年に一度程度の地震(震度6強〜7 例:阪神・淡路大震災や熊本地震)でも倒壊・崩壊しない、数十年に1度発生する震度5程度の地震でも損傷しない程度の住宅のこと
耐震等級2
:耐震等級1の1.25倍の地震が生じても耐えられる性能と耐震強度のある水準の住宅のこと
 長期優良住宅認定の最低条件
 災害時の避難所(指定の学校や公共施設)の必須項目
耐震等級3
:耐震等級1の1.5倍の地震が生じても耐えられる性能と耐震強度のある水準の住宅のこと
 大きな地震でもダメージが少なく、地震後でも住み続けられる安全な家
 消防署や警察署など、災害時に救護活動や災害復興の拠点となる建物の多くが耐震等級3でつくられている

上記のように、耐震等級3は非常に構造の家であることがわかります。

地震大国日本で、地震にも強い家を建てたい、耐震等級についてもっと知りたいという方は家のプロにいろいろ聞いてみましょう。

まとめ

大きな地震が起きた時にできる事前対策については、住宅の専門家に相談しましょう。

自分たちの住む家が安全な場所になるよう、様々な対策を考えてみてはいかがでしょうか。

 

建房では、お施主様の要望を盛り込んだ家づくりができるよう、話し合いをしながら進めております。

また、困ったことや疑問などがございましたら、いつでもお気軽にお問い合わせください!

 

 

PRIVACY POLICY

個人情報の取り扱いについて

本ホームページでの個人情報の収集・利用・管理について、次のとおり適切に取り扱うとともに、皆さまに安心して利用いただけるホームページづくりに努めていきます。

個人情報とは

本サイトを通じて当社が提供を受けた、住所、氏名、電話番号、E-mail アドレス等、特定の個人を識別できる情報をいいます。

個人情報の収集について

本サイトを通じて個人情報を収集する際は、利用者ご本人の意思による情報の提供を原則とします。
個人情報の収集にあたってはその利用目的を特定し、明示いたします。
個人情報の収集は特定された利用目的を達成するために必要な範囲内で行います。

個人情報の利用制限について

提供いただいた個人情報は、あらかじめ明示した利用目的の範囲内で利用いたします。
個人情報は、本人の同意がある場合を除き、明示した利用目的以外で利用・提供することはありません。
個人情報の利用目的の範囲内において、個人情報を含む業務を外部委託する場合は、契約書等により当社と同等の個人情報の適正な管理を求めます。

個人情報の管理について

収集しました個人情報については、ホームページ管理者が厳重に管理し、漏えい、不正流用、改ざん等の防止に適切な対策を講じます。
当社が信頼に足ると判断した委託先に個人情報を委託することがあります。その利用目的は明示した当社の利用目的達成のために必要な範囲内に限ります。
利用目的に関し保存の必要のなくなった個人情報については、確実に、かつ、速やかに消去します。

IPアドレス等の利用について

当社ウェブサイトへのアクセスの傾向を分析するため、また、当社ウェブサイトで発生した問題を解決するために、アクセスのなされたIPアドレス、ドメインを記録することがあります。しかし、そのようなデータからは、お客様個人を特定することはできません。

クッキー(Cookie)について

当社のウェブサイトをより便利に閲覧していただくため、ウェブサーバよりお客様のコンピュータにクッキー(cookie)と呼ばれる小規模のデータを送付し、ハードディスクに記憶することがあります。ブラウザの設定でクッキーの受け取りを拒否することができますが、それによりウェブサイトのご利用が正常にできない場合がありますのでご注意下さい。
Google を含む第三者配信事業者は Cookieを使用して、当ウェブサイトへの過去のアクセス情報に基づいてインターネット上のさまざまなサイトに当社の広告を配信することがあります。Google広告または、Network Advertising Initiative のオプトアウトページにアクセスして、Googleを含む第三者配信事業者による Cookieの使用を無効にできます。

著作権について

当社ホームページの内容、テキスト、画像等の無断転載・無断使用を固く禁じます。

当社のホームページ上の文書(商品画像情報等含む)に関する著作権は、特別の記載がない限り、すべて当社ならびにサイト制作会社に帰属します。本ホームページをご利用いただく際には、非営利目的およびお客様内部の使用に限り、これらの文書を複製することができます。

文書に当社の著作権の表示がされている場合は、当該著作権の表示を付したまま複製していただくことが必要です。営利目的による複製、あるいは翻訳、有線送信等、上記以外の著作権法上の利用はできませんので、ご注意ください。

免責事項

当社は、当社が運営/管理するウェブサイト(以下、「本サイト」といいます)の運営にあたり、下記の各条項に定める事項については、免責されるものとします。
本サイトをご利用のお客様(以下、単に「お客様」といいます)は、本免責事項の内容をご承諾頂いたものと見なしますので、ご了承ください。

〈 第一条 〉

本サイトに掲載する情報には充分に注意を払っていますが、その内容について保証するものではありません。当社は本サイトの使用ならびに閲覧によって生じたいかなる損害にも責任を負いかねます。また、本サイトを装ったウェブサイトによって生じた損害にも責任を負いかねます。本サイトのURLや情報は予告なく変更される場合があります。

〈 第二条 〉

当社は、本サイトにおける各種サービスまたは各種情報の提供またはその遅滞、変更、中断、中止、停止もしくは廃止、その他本サイトに関連して発生したお客様または第三者の損害について、一切の責任を負わないものとします。情報の閲覧やサービスの提供を受けるにあたっては、法令上の義務に従った上、お客様ご自身の責任において行っていただきますようお願いいたします。

〈 第三条 〉

当社は、本サイトからリンクしている他のウェブサイトに含まれている情報、サービス等については、一切関知しておらず、一切の責任を負わないものとします。リンク先のウェブサイトは、そのウェブサイトが掲げる条件に従い、お客様ご自身の責任においてご利用下さい。

当社は、お客様の便宜のためにこれらのウェブサイトへのリンクを提供しているにすぎず、これらのウェブサイトの利用や掲載商品、サービス等を推奨するものではありません。また、これらのリンクは、当社とリンク先のウェブサイトを管理・運営する法人・個人との間に、必ずしも提携・協力等の特別な関係があることを意味するものではありません。