地下室を快適にする「ドライエリア」とは?そのメリットとデメリット | 岡山で注文住宅のかっこいいデザイン・設計施工なら建房
お役立ち情報

地下室を快適にする「ドライエリア」とは?そのメリットとデメリット

限られた敷地を有効活用するために、マイホームに地下室を作りたいと考えている方もいるのではないでしょうか。

地下室というと、暗くてじめじめしたイメージを持たれている方も多いかもしれません。

ですが、ドライエリアをつくることで、地下でも快適な空間にすることが可能です。

この記事では、ドライエリアとはどんなものか、またそのメリットとデメリットをご紹介します。

ぜひ参考にしてみてくださいね。

 

ドライエリアとは?

ドライエリアとは、地下室のある建物の周囲の地面を掘って作るスペースのことで、空堀りとも呼ばれます。

通常、地下室は地面の下につくるため、窓がなく太陽光や風が入ってこない構造になってしまいます。

このため、地下室は暗くじめじめしているというイメージがあるかもしれません。

ですが、地下室の横にドライエリアを作ることで、地下室でも窓を設置することができ、採光や通風を確保することができるようになるのです。

 

ドライエリアのメリット

地下室に光と風を取り込める

ドライエリアの一番のメリットは、地下室に自然の光と風を取り込めることです。

窓のない地下室は、昼間でも暗く電気をつける必要があります。

また、風通しもよくないため、換気扇などをつけて換気しなければなりません。

ですが、ドライエリアを作れば地下室でも窓をつけることができ、自然の光や風を取り込めるようになります。

太陽光や風を取り入れられることで、地下室でも快適に過ごすことができるようになるでしょう。

 

プライバシーが保ちやすい

地下室は地面よりも下につくるため、外からは見えにくくなっています。

地下室にドライエリアを作れば、外からの視線を気にすることなく大きな窓を設置することもできるでしょう。

住宅密集地だと、隣家との距離が近く、窓やカーテンを開けると視線が気になってしまうということもあるかもしれません。

ですが、ドライエリアのある地下室なら外からの視線を気にすることなく、窓やカーテンを開けることができるでしょう。

 

地下室を居室として活用できるようになる

以前は、地下室を居室として使うことはできませんでした。

ですが、建築基準法が改正されたことにより、一定の条件を満たせば地下室を居室として使うことができるようになりました。

ドライエリアを作ることで、居室としての条件に必要な通風や採光を確保しやすくなります。

 

ドライエリアのデメリット

コストが上がり、工期も延びる

地下室をつくるのには、建築コストもかかりますし工期も延びます。

もしドライエリアをつくるとなると、建築コストはさらに上がり工期も延びるでしょう。

ドライエリアの広さや深さによっても、コストや工期は変わりますので、地下室の使用目的を考えながら建築会社とよく相談しましょう。

 

雨対策が必要

ドライエリアは地面に穴を掘った作りなので、どうしても雨水などが溜まりやすい構造になってしまいます。

そのため、雨水の排水には気をつけなければいけません。

ドライエリアに溜まった雨水は排水ポンプで排出することになりますが、排水ポンプの寿命は約10年と言われています。

定期的にメンテナンスや交換を行う必要があるでしょう。

 

断熱性や防音性は下がる

ドライエリアをつくれば地下室に窓を設置することができますが、窓をつくるとその分断熱性能や防音性能は下がります。

例えば、地下室をシアタールームや楽器の練習部屋にしたい場合など防音性を高めたい場合は、窓がない空間のほうが都合がいいかもしれません。

また、地下室は断熱性が高いため、ワインセラーにする方もいるようです。

その場合も、窓がないほうが温度管理や湿度管理をしやすいでしょう。

地下室をどんな目的で使うかによっても、ドライエリアを作ったほうがいいかどうかは変わります。

目的に合わせてよく検討しましょう。

 

まとめ

土地の有効活用という点でメリットがある地下室。

地下室を快適に使うために、ドライエリアをつくるという方法があることも知っておいたほうが良いでしょう。

地下室をつくるときにドライエリアを設けるかどうかは、目的に応じて計画を立てることが大切です。

マイホームに地下室をつくりたいと思われたら、ぜひ一度住宅の専門家にご相談ください。

 

建房では、お施主様の要望を盛り込んだ家づくりができるよう、話し合いをしながら進めております。

また、困ったことや疑問などがございましたら、いつでもお気軽にお問い合わせください!

PRIVACY POLICY

個人情報の取り扱いについて

本ホームページでの個人情報の収集・利用・管理について、次のとおり適切に取り扱うとともに、皆さまに安心して利用いただけるホームページづくりに努めていきます。

個人情報とは

本サイトを通じて当社が提供を受けた、住所、氏名、電話番号、E-mail アドレス等、特定の個人を識別できる情報をいいます。

個人情報の収集について

本サイトを通じて個人情報を収集する際は、利用者ご本人の意思による情報の提供を原則とします。
個人情報の収集にあたってはその利用目的を特定し、明示いたします。
個人情報の収集は特定された利用目的を達成するために必要な範囲内で行います。

個人情報の利用制限について

提供いただいた個人情報は、あらかじめ明示した利用目的の範囲内で利用いたします。
個人情報は、本人の同意がある場合を除き、明示した利用目的以外で利用・提供することはありません。
個人情報の利用目的の範囲内において、個人情報を含む業務を外部委託する場合は、契約書等により当社と同等の個人情報の適正な管理を求めます。

個人情報の管理について

収集しました個人情報については、ホームページ管理者が厳重に管理し、漏えい、不正流用、改ざん等の防止に適切な対策を講じます。
当社が信頼に足ると判断した委託先に個人情報を委託することがあります。その利用目的は明示した当社の利用目的達成のために必要な範囲内に限ります。
利用目的に関し保存の必要のなくなった個人情報については、確実に、かつ、速やかに消去します。

IPアドレス等の利用について

当社ウェブサイトへのアクセスの傾向を分析するため、また、当社ウェブサイトで発生した問題を解決するために、アクセスのなされたIPアドレス、ドメインを記録することがあります。しかし、そのようなデータからは、お客様個人を特定することはできません。

クッキー(Cookie)について

当社のウェブサイトをより便利に閲覧していただくため、ウェブサーバよりお客様のコンピュータにクッキー(cookie)と呼ばれる小規模のデータを送付し、ハードディスクに記憶することがあります。ブラウザの設定でクッキーの受け取りを拒否することができますが、それによりウェブサイトのご利用が正常にできない場合がありますのでご注意下さい。
Google を含む第三者配信事業者は Cookieを使用して、当ウェブサイトへの過去のアクセス情報に基づいてインターネット上のさまざまなサイトに当社の広告を配信することがあります。Google広告または、Network Advertising Initiative のオプトアウトページにアクセスして、Googleを含む第三者配信事業者による Cookieの使用を無効にできます。

著作権について

当社ホームページの内容、テキスト、画像等の無断転載・無断使用を固く禁じます。

当社のホームページ上の文書(商品画像情報等含む)に関する著作権は、特別の記載がない限り、すべて当社ならびにサイト制作会社に帰属します。本ホームページをご利用いただく際には、非営利目的およびお客様内部の使用に限り、これらの文書を複製することができます。

文書に当社の著作権の表示がされている場合は、当該著作権の表示を付したまま複製していただくことが必要です。営利目的による複製、あるいは翻訳、有線送信等、上記以外の著作権法上の利用はできませんので、ご注意ください。

免責事項

当社は、当社が運営/管理するウェブサイト(以下、「本サイト」といいます)の運営にあたり、下記の各条項に定める事項については、免責されるものとします。
本サイトをご利用のお客様(以下、単に「お客様」といいます)は、本免責事項の内容をご承諾頂いたものと見なしますので、ご了承ください。

〈 第一条 〉

本サイトに掲載する情報には充分に注意を払っていますが、その内容について保証するものではありません。当社は本サイトの使用ならびに閲覧によって生じたいかなる損害にも責任を負いかねます。また、本サイトを装ったウェブサイトによって生じた損害にも責任を負いかねます。本サイトのURLや情報は予告なく変更される場合があります。

〈 第二条 〉

当社は、本サイトにおける各種サービスまたは各種情報の提供またはその遅滞、変更、中断、中止、停止もしくは廃止、その他本サイトに関連して発生したお客様または第三者の損害について、一切の責任を負わないものとします。情報の閲覧やサービスの提供を受けるにあたっては、法令上の義務に従った上、お客様ご自身の責任において行っていただきますようお願いいたします。

〈 第三条 〉

当社は、本サイトからリンクしている他のウェブサイトに含まれている情報、サービス等については、一切関知しておらず、一切の責任を負わないものとします。リンク先のウェブサイトは、そのウェブサイトが掲げる条件に従い、お客様ご自身の責任においてご利用下さい。

当社は、お客様の便宜のためにこれらのウェブサイトへのリンクを提供しているにすぎず、これらのウェブサイトの利用や掲載商品、サービス等を推奨するものではありません。また、これらのリンクは、当社とリンク先のウェブサイトを管理・運営する法人・個人との間に、必ずしも提携・協力等の特別な関係があることを意味するものではありません。